子供が生まれたら教育費と投資をどう両立するか

子供が生まれると、毎日がハッピーな反面、「教育費は大丈夫か？」「投資を続けながら学費を準備できるのか？」という不安も同時にやってきます。

現役薬剤師として投資・資産形成を実践する私（SUMAIRO）が、教育費と投資を両立させるための考え方と具体的な方法をデータに基づいて解説します。

結論から言えば、教育費と投資は「目的別に分けて」準備すれば両立できます。焦って投資をやめる必要はありませんし、逆に教育費を全額投資で準備しようとするのも危険です。

教育費はいくら必要か？リアルな数字を把握する

幼稚園〜大学卒業までの教育費総額

文部科学省の調査をもとに、教育ルート別の費用をまとめます。

「すべて私立」は極端ですが、現実的なラインとして最低800〜1,000万円は準備が必要と考えておきましょう。特に大学入学時（18歳）に大きな支出が集中します。

教育費と投資を両立させる「バケツ戦略」

目的別に資金を分けて管理する

教育費と投資を同じ口座・同じ感覚で管理しようとすると混乱します。「バケツ戦略」と呼ばれる目的別管理が有効です。

ポイントは「教育費は投資リスクにさらさない」ことです。大学入学直前に株価暴落が来たとき、教育費まで投資していたら取り崩せなくなります。教育費は使う時期が決まっているため、定期預金や元本保証型商品で着実に積み立てるのが基本です。

ジュニアNISAは終了したが「子供名義の口座」は有効

2023年末でジュニアNISAは終了しました。しかし、子供名義の証券口座を開設して教育費の一部を低リスク投資で準備する方法は引き続き有効です。ただし、子供名義口座へ入金する際は贈与税（年間110万円以下なら非課税）のルールに注意が必要です。

子供が生まれた後のNISA活用法

育休中でもNISA積立は続けるべき？

育休中は給与が減少しますが、育児休業給付金は手取り賃金の67%（6ヶ月経過後は50%）が支給されます。この期間にNISAを続けるかどうかは、家計の余裕次第です。

夫婦の非課税枠を最大活用する

夫婦でそれぞれNISA口座を持てば、年間720万円・生涯3,600万円の非課税枠が使えます。育休中は配偶者のNISAを優先的に積み立て、復職後に積立額を増額するのが現実的な戦略です。

月々いくら準備すれば教育費は足りる？逆算シミュレーション

子供が生まれた時点（0歳）から大学入学（18歳）まで、毎月積み立てた場合のシミュレーションです。

月2〜3万円を教育費専用で積立しつつ、残りをNISAで長期運用するのが、多くの家庭にとって現実的なバランスです。

まとめ：教育費と投資は「バケツを分けて」両立できる

• 教育費は最低800〜1,000万円が目安（進路で変動）
• 教育費はリスクにさらさず、定期預金・学資保険で着実に準備
• NISAは長期投資用の別バケツとして継続
• 育休中は積立額を柔軟に調整してOK
• 月2〜3万円の教育費積立＋NISA継続が多くの家庭の現実解

子供の誕生をきっかけに家計を見直し、「教育費」「投資」「緊急資金」の3バケツを明確にすることが、長期的な資産形成の安定につながります。夫婦のNISA活用については結婚したらNISAはどうする？ -No.28-も合わせてご覧ください。