2026年4月の株式市場をどう見るか。薬剤師投資家の正直な現在地 -No.18-


「今の市場、正直どう思う?」という問いに答えます

友人や同僚から「最近の株、どう思う?」とたまに聞かれます。

正直に言います。わかりません。(すみません。こういう話をするのは好きなんです。)

これは投げやりな答えではなく、誠実な答えです。プロのファンドマネージャーでさえ、短期的な市場の動きを安定して予測することはできません。薬剤師の私が「来月の株価はこうなる」と断言できるはずがない。

ただ、「何も考えていない」わけでもありません。今の市場環境を自分なりにどう整理しているか、何を注視しているか——それを正直に書いてみます。


2026年4月時点、市場を取り巻く主な材料

① トランプ関税と貿易摩擦

2025年に本格化したトランプ政権の関税政策は、2026年に入っても市場の最大のノイズになっています。

特に米中の貿易摩擦は企業のサプライチェーンに影響を与え、製造業や輸出関連企業の業績見通しを不透明にしています。「関税が上がる→コストが上がる→企業利益が圧迫される」という連鎖が、市場のボラティリティ(価格変動の大きさ)を高めています。

一方で、「関税交渉の進展」「例外品目の拡大」などのニュースが出るたびに市場が反発するという、政策次第で大きく振れやすい状況が続いています。

② 金利と為替

米国の金利動向は引き続き注目です。インフレが落ち着いてきた局面で利下げ期待が市場を支えていますが、関税によるインフレ再燃懸念もあり、FRBの判断は慎重になっています。

日本では日銀の金融政策正常化(利上げ)が続いており、円高方向への圧力が生じやすい局面です。米国株を持つ投資家にとっては、円高が進むと円換算での資産評価が下がることになります。

③ 企業業績と割高感

AI関連・テクノロジー銘柄を中心に、米国株のバリュエーション(株価評価)は依然として高水準にあります。「将来の成長を先取りした価格」になっている部分もあり、期待を下回る決算が出た際の下落リスクには注意が必要です。

一方で日本株は、東証の改革が進み企業の資本効率改善・増配・自社株買いが増加傾向にあります。PBR・PERで見ると米国より割安感があり、相対的な魅力は高まっています。


それでも私が積立を続ける理由

こうした不確実な環境の中で、私は毎月の積立を変えていません。

理由はシンプルです。「今が買い時かどうか」は誰にもわからないからです。

過去を振り返ると、「今は不安定だから少し待とう」と思っていた時期が、実は絶好の買い場だったことが何度もあります。コロナショック(2020年3月)も、リーマンショック後の底値も、リアルタイムでは「まだ下がるかもしれない」という恐怖しかありませんでした。

薬剤師として「エビデンスに基づく判断」を大切にしていますが、投資においての最大のエビデンスは「長期的に市場は右肩上がりになってきた」という歴史的事実です。この1点を信じて、感情に左右されずに積み立て続けることが、個人投資家の最善の戦略だと今も思っています。


不安なときほど確認したい3つのこと

市場が不安定になると、どうしても余計なことを考えてしまいます。そういうときに私が自分に問いかけることを書いておきます。

① 生活防衛資金は確保できているか?
投資に使っているお金は「なくなっても生活に支障がないお金」かどうか。ここが崩れていると、下落時に売らざるを得なくなります。

② 積立を止める理由はあるか?
「なんとなく不安」は理由になりません。ライフプランに変化がなければ、積立を続けることが正解です。

③ 5年後・10年後も同じ不安を感じているか?
今感じている不安は、5年後に振り返ったとき「あのとき売らなくてよかった」になっている可能性が高いです。


SUMAIROとしての正直な現在地

ポートフォリオ全体で見ると、直近の市場の揺れを受けて含み益が増減しています。それでも「狼狽売り」はしていませんし、するつもりもありません。

むしろこういう局面こそ、「積立を続けられるかどうか」というメンタルが試されるときだと感じています。

投資は「正しい銘柄を選ぶゲーム」ではなく、「正しい行動を長く続けるゲーム」だと思っています。市場がどう動こうと、自分のルールを守り続けることが、長期的な資産形成の本質です。


まとめ

  • 2026年の市場は関税・金利・為替・企業業績という複数の不確定要素を抱えている
  • 短期的な市場予測は誰にもできない。だからタイミングを計らず積立を続ける
  • 不安なときは「生活防衛資金」「積立を止める理由」「5年後の視点」で自分を確認する
  • 市場の不安定さは「試練」ではなく「積立を安く続けられるチャンス」でもある

難しい局面だからこそ、基本に立ち返ることが大切です。


参考リンク


※本記事は2026年4月時点の個人的な見解をもとに執筆しています。市場環境は常に変化するため、投資判断はご自身の責任のもとで行ってください。