iDeCoの節税効果を年収別に試算。薬剤師が数字で解説する

「iDeCoって節税になるって聞いたけど、実際いくら得するの？」——薬剤師の仕事をしていると、患者さんや同僚からよくこの質問を受けます。

iDeCoの節税効果は、年収・職業・掛金額によって大きく異なります。現役薬剤師として投資・資産形成を実践してきた私（SUMAIRO）が、年収別の節税額を具体的な数字で解説します。

結論から言えば、年収600万円の会社員が月2.3万円（上限）を掛けると、年間約4.7万円の節税になります。30年積み立てれば節税総額は141万円以上。これは無視できない金額です。

iDeCoの節税効果とは——3つの税制優遇

① 掛金が全額所得控除（小規模企業共済等掛金控除）

iDeCoの掛金は全額「小規模企業共済等掛金控除」として所得から差し引けます。つまり、掛金分の所得税＋住民税が軽減されます。これがiDeCoの最大の節税ポイントです。

② 運用益が非課税

通常、投資信託の運用益には約20.315%の税金がかかります。iDeCo口座内の運用益はすべて非課税。長期間の複利効果が税金で削られないため、NISAと同様に有利です。

③ 受取時の控除（退職所得控除・公的年金等控除）

受け取り時は「一時金」か「年金」を選べます。一時金受取なら退職所得控除（勤続年数×40万円など）、年金受取なら公的年金等控除が適用されます。ただし、退職金との兼ね合いで課税が発生する場合もあるため注意が必要です。

年収別のiDeCo節税効果シミュレーション

会社員（企業年金なし）の場合：月2.3万円掛け

会社員（企業年金なし）のiDeCo掛金上限は月2.3万円（年27.6万円）です。

※ 年間節税額＝年間掛金27.6万円×（所得税率＋住民税率10%）で概算。住民税の計算方法により実際の金額は異なります。

年収が高いほど節税効果は大きくなります。特に年収900万円超では年間約12万円、30年で370万円以上の節税効果があります。高所得の薬剤師にとってiDeCoは非常に強力な節税ツールです。

自営業・フリーランスの場合：月6.8万円掛け

自営業・フリーランスのiDeCo掛金上限は月6.8万円（年81.6万円）と会社員の約3倍です。

iDeCoの注意点：60歳まで引き出せない

流動性がゼロ——これが最大のデメリット

iDeCoは原則60歳（2022年法改正で一定条件下では65歳）まで引き出しができません。途中で急な資金が必要になっても対応不可です。そのため、以下の優先順位で活用することをおすすめします。

受取時の税金に要注意

iDeCoを一時金で受け取る場合は退職所得控除が適用されます。しかし、同じ年に会社の退職金も受け取る場合、退職所得控除の上限を超えて課税されることがあります。退職金とiDeCoの受け取り時期をずらす（5年以上）ことで節税できる場合があります。

NISAとiDeCo、どちらを優先すべきか

基本的な考え方は「まずNISA、余裕があればiDeCo」です。NISAはいつでも引き出せる柔軟性があり、投資の自由度も高い。iDeCoは引き出し不可の制約がある代わりに、掛金段階での節税効果が上乗せされます。

特に所得税率が20%以上（課税所得330万円超）になる年収層では、iDeCoの節税効果が際立ちます。NISAを満額活用した上でiDeCoを検討するのが理想的です。

まとめ：iDeCoは高所得者ほど節税効果が大きい

• iDeCoの最大の節税は「掛金の全額所得控除」
• 年収600〜700万円なら年間約8〜9万円、30年で270万円の節税
• 高年収・高所得税率ほど節税インパクトが大きい
• NISAを優先し、余裕があればiDeCoを上乗せするのが基本戦略
• 受取時は退職金との兼ね合いを事前にシミュレーション

ふるさと納税・確定申告との組み合わせで節税を最大化する方法は「楽しく学び、日常に彩りを。ブログ『SUMAIRO』に込めた想い」も参考にしてください。